HR Tech(エイチアール・テック)という言葉を見かけることが、最近増えてきています。

例えば、日経新聞電子版でも2016/10/27に「人事が変わる　米で世界最大HR Techイベント」と題した記事が配信されています。

その記事によれば、イベントでは400以上の企業ブースが並び、60以上のセミナーが開催され、2015年の投資額も24億ドル超と、アメリカを中心に大きな新しい潮流となりつつあるHR Tech。一般に、次のように定義されます。

“HR Tech”とは、“HR（Human Resource）× Technology”を意味する造語。クラウドやビッグデータ解析、人工知能（AI）など最先端のIT関連技術を使って、採用・育成・評価・配置などの人事関連業務を行う手法のことです。

日本の人事部　人事辞典

HR Techで何ができるか？

HR Techのカバー領域は人事全般に及びますが、採用を例として、どんなことが可能になるのか見ていきましょう。

企業が掲載した求人情報は自動的に集約・精査され、求職者があちこち検索しなくとも届けられますし、逆にクラウド上に蓄積した求職者データを用いて、企業がスカウトすることも容易になります。

企業と求職者が、SNS上でコミュニケーションを取りながらマッチングを実現するサービスも拡大していますし、既存社員のSNSからリファラル（知人紹介）採用するアプローチもあり得ます。

さらに、これまで面接官の経験・感覚に依存していた採用判断は、AI（人工知能）が既存データをもとに自ら学習し、最適解を導くでしょう。

それだけではありません。募集の効果測定や採用コストまで一元管理すれば、採用担当者が経営への報告用の資料作りで遅くまで残業することも無くなるかもしれません。

まとめれば、企業と求職者を結ぶチャネルが豊富かつ高精度となり、時間・費用ともにコストも削減できるのです。

HR Techがもたらす未来

リクルートワークス研究所グローバルセンターによれば、既にあるHR Techサービスを分類すると28種類にも及んでいます。

世界の人事が注目する「HRテクノロジー」とは？

自社の業態等に最適なサービスを選び、使いこなすリテラシーが、これからの人事担当者には必須となると思われます。

一方で、テクノロジーによるメリットを享受するためには、人間が担う部分がこれまで以上に必要になるとも考えられるでしょう。すなわち、ブランディング強化、必要な人材像の明確化、求職者/既存社員とのコミュニケーションなどです。

HR Techをベースとしてもたらされるのは、むしろアナログとも言える部分が、企業を差別化していく時代とも言えるのです。