応募者数の増加や企業が求める人材とのマッチングなど、コンテンツの内容次第でさまざまなメリットを生む企業の「採用サイト」。どこのアンケート結果を見ても学生の8割以上が参考にしていることから、優秀な人材を確保するためには、もはや採用サイトの制作は必須とまで言われているようですが、必要なことはわかっていてもなかなか制作に踏み切れない企業が多いのも事実。
今回は、どんな企業が採用サイトを公開しているのか、「採用、サイト、会社概要」のキーワードで検索してひっかかった上位のうち、採用サイトを公開している50社を調べてみました。

業種別の集計

業種別では製造業と情報通信業がわりと多い結果となりました。
情報通信業はウェブで事業展開をしている企業も多いので、採用サイトを公開している比率が高い傾向にあるようです。これは検索方法にも偏りがあるかもしれませんが、接客機会の多いサービス業や保健、不動産業があまり多くないのが意外でした。
接客機会が多い業種では、お客様に伝えるイメージも強いでしょうから、採用の時点で自社の働くイメージを伝えられたら有効でしょう。これからはどんどん増えてくるのではないかと思います。

資本金別の集計

次に、会社の事業規模を表す資本金別のグラフです。日本は税法上、資本金が1億円を超えると大企業扱いとなるので、大企業となった企業がどれだけ採用に力を入れているのかが伺えますね。今回の調査はGoogleを使って「採用サイト」などのワードで検索した企業を対象にしているのですが、資本金が1千万円以下の小規模企業がヒットすることはありませんでした。
やはり事業規模がある程度ないと、採用サイトにまで手がまわらないのでしょうか。

従業員数別の集計

最後に、これも会社の事業規模を表す１つとなる従業員数別のグラフです。
国内のほとんどの企業が100人未満にも関わらず、今回の調査では16%しか採用サイトを持っていませんでした。国内の100人以上の企業の割合は2％も満たないと言われますが、2%未満といってもゆうに5万社を超える企業があります。この規模の企業の多くは採用サイトの必要性を認識していると思われ、今後はより他社と比較して、より効果的に求職者へアピールしていくことが求められます。
100人未満の企業については、採用サイトの効果について認知されていなかったり、予算や人材不足により手が回っていないことが考えられますが、採用サイトは人材確保に有効な手段であることは間違いありません。
少人数の会社には個性的な社風や少人数ならではのいいところなど、特徴が出しやすいところも実はいっぱいあります。採用サイトの制作を検討しているのであれば、他社が採用サイトの有効性に気がついていない今がチャンスとも言えます。

まとめ

今回、サンプリング数は50社と少ないですが、採用サイトを公開している企業の実態を垣間見ることができました。調査をする中で感じたのは、採用自体に力を入れていても、まだまだ採用サイトを有効に使えている企業が少ないということです。
採用サイトを用意することは、会社の規模に関わらず、優秀な人材を惹きつける有効な手段であることは間違いありません。